| 1953年(昭28年) | 2月 | 東京都品川区に遠藤電気設立 |
| 電電公社(現NTT)向け束線・ベイケーブル製造業務を開始 | ||
| 12月 | 目黒区に本社移転、社名を東信電気としてスタート | |
| 1960年(昭35年) | 7月 |  川崎溝の口に本社および工場を新設都内各所に点在していた工場を統合 |
| 1962年(昭37年) | 電子計算機(小型コンピュータ)の生産に着手 | |
| 1964年(昭39年) | 1月 | 東信商事を吸収合併、設立年月日を1950年(昭25年)3月4日とする |
| 1970年(昭45年) | 4月 | 山梨東信電気設立 コンピュータの生産に注力 |
| 1976年(昭51年) | 11月 | 新潟電子工業設立 |
| 1977年(昭52年) | 6月 | 東信システムハウス設立 ソフトウェア開発専門集団の育成 |
| 1982年(昭57年) | 12月 | 山梨東信電気本社工場建設、石和東信電気設立 |
| 1984年(昭59年) | 9月 | 群馬東信電気設立 地方生産の加速 |
| 1985年(昭60年) | 5月 | 横浜東信電気設立 |
| 1986年(昭61年) | 6月 | 新潟電子工業を新潟東信電気に社名変更 |
| 1988年(昭63年) | 1月 | 売上高100億円突破 |
| 1989年(平元年) | 4月 | 東信科技香港設立 海外生産展開をにらみマーケティングを開始 |
| 11月 |  本社新社屋完成 （川崎市高津区） |
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| 1991年(平3年) | 8月 | 資本金6億2628万円に増資 茨城東信電気設立 |
| 1994年(平6年) | 10月 | 山梨東信電気と石和東信電気、横浜東信電気と茨城東信電気を統合合併 |
| 1995年(平7年) | 中国でワープロの生産開始、海外生産本格化 | |
| 2000年(平12年) | 3月 | 創立50周年記念式典 |
| 2001年(平13年) | 4月 | 中国（広東省深圳市）自社工場稼働 |
| 2002年(平14年) | 3月 | 経済産業省「システムインテグレータ」登録認定 |
| 4月 | 横浜東信電気を東信システムサービスに社名変更 青森東信ソフト設立 中国深圳工場にてISO9001:2000取得 |
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| 5月 |  本社新社屋完成（川崎市麻生区） |
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| 8月 | 東信科技(深圳)設立 | |
| 10月 | 東信システムサービスと群馬東信電気が統合合併 | |
| 2003年(平15年) | 11月 | 神奈川県より地域貢献が認められ表彰（地域共生型工場等表彰） |
| 12月 | 売上高200億円突破 | |
| 2004年(平16年) | 2月 | 本社事業所にてISO14001認証 |
| 7月 | 山梨東信電気と新潟東信電気が統合合併し、東信テクトロニクスに社名変更 | |
| 2005年(平17年) | 4月 | 東信テクトロニクスを、東信システムプロダクトに社名変更 |
| 10月 | 創立55周年記念式典 | |
| 2007年(平19年) | 11月 | 東信システムプロダクト本社が石和工場から笛吹工場に移転 |
| 2009年(平21年) | 4月 | 東信システムサーキット設立 |
| 2010年(平22年) | 6月 | 遠藤俊一会長 遠藤俊洋社長 就任 |
| 2011年(平23年) | 11月 | 創立60周年記念式典 |
| 2012年(平24年) | 10月 | 東信電気深圳有限公司設立 |
| 2018年(平30年) | 3月 | フィリピン事務所開設 |
| 2019年(平31年) | 2月 | 本社事業所にてISO9001認証 |
| 2020年(令2年) | 3月 | 創立70周年 |
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